働きながら不妊治療をする女性の5割が「不妊退職」

「不妊」や「不妊治療」についての理解を深める活動を行っているNPO法人Fineが2017年度に行った調査によると、働きながら不妊治療を行っている女性のうち約5割が「不妊退職」を選択しているということがわかりました。調査によると、仕事をしながら不妊治療を経験した女性の95.6％が「不妊治療と仕事の両立は困難」と回答しています。不妊治療が女性の働き方や生き方にも影響を与えていることがわかります。

「不妊治療」と「仕事」両立の難しさ

今回の調査で回答を得た5,526人のうち、「仕事をしながら不妊治療をした経験がある」と、「仕事をしながら不妊治療をしたことはないが、考えたことがある（考えている）」と答えた5,471人に対して「不妊治療との両立が困難で、働き方を変えたことがありますか」との問いに、「はい」と答えた人は2,232人。そのうちの半数が、退職を選択したことがわかりました。選択の理由は「頻回かつ突然な休みが必要である（71.9％）」「あらかじめ通院スケジュールを立てることが難しい（47.3％）」というもの。こうした事情が仕事を継続する上でネックになることは容易に想像がつきます。中には、退職勧告を受けたケースもあるようです。不妊治療と仕事の両立において職場をはじめとする周囲の正しい理解が足りていないことも、不妊退職の一因となっているのです。

不妊治療を受けている人は50万人

不妊に悩む夫婦は5.5組に1組と言われている日本。なんらかの不妊治療を受けている人は50万人ともいわれています。その中心となっているのは働き盛りの30代の女性たちです。深刻な少子高齢化であり、労働力不足が社会問題となっている日本で、活躍できるはずの女性たちがやむを得ず不妊退職を選択しているのが現状です。こうした状況はもはや当事者だけの問題ではありません。

不妊治療に対する周知・理解不足

不妊治療と仕事の両立のために、制度を設けている企業もありますが、「制度があっても使わない」という人も多くいるようです。その理由の多くは「不妊治療をしていることを知られたくないから（48.1％）」「制度が使いづらいから（26.7％）」「制度が社内で周知されておらず職場の理解を得るのが困難だから（26.0％）」と続いています。この背景には、不妊治療に対する社会的な理解不足が考えられます。日本では、妊娠・出産についても十分な理解がなされておらず、不妊治療への周知・理解も同様です。若い世代からの啓発、社会の正しい理解、企業の風土醸成が急務といえるでしょう。また、将来妊娠を望む女性は、自身の体を知り、ライフプランとキャリアプランについてできるだけ早いうちから検討しておくことが必要だと言えそうです。